アルバイト採用

アルバイトスタッフを採用する

アルバイトを採用する場合も、基本的な流れは、正社員採用と同様です。
まず、飲食店シフト表により必要な人数を割り出し、採用基準表により採用すべき人物像を明らかにします。
その上、アルバイトの募集を行っていくワケですが、アルバイト採用の場合、募集に適する媒体が正社員とは少し異なります。

アルバイトスタッフの主な募集方法について幾つか例を挙げてみましょう。

① 店頭での募集貼り紙
最もコストの掛からない方法です。物件を契約したら、すぐにお店のシャッターなどに、「オープニングスタッフ急募！」などのチラシを貼っておくと良いでしょう。その際、待遇だけでなく、お店の雰囲気や特徴などを分かりやすく書いておくと、比較的、お店の雰囲気に合った人が応募してくる傾向があるようです。
オープン後の場合は、店内やショップカードを使って、求人の告知をする方法もあります。

② 紹介
人材紹介会社を使うという手もありますが、アルバイト採用の場合、そこまでコストを掛けなくても、友人や知人、親族等に声を掛けてみると、意外とあっさり見つかったりすることも多いです。もし既に何名かスタッフを雇い入れているようでしたら、そのスタッフに探してもらっても良いでしょう。
知人・友人・取引先等からの紹介の場合、紹介する側にも、それなりの体裁がありますから、「それなりの人」を紹介してもらえるという利点がありますが、一方で「紹介してもらった手前、なかなか断りにくい」というデメリットもありますので注意が必要です。

③ 求人媒体
紙媒体でも、ＷＥＢ媒体でも、アルバイト募集に適した求人媒体は数多くあります。それぞれ、地域や職種によって強い・弱いがありますので、一概のどの媒体が良いとは言えませんが、飲食業に特化した求人媒体ですと、最近の求職事情や効果的な求人の出し方など、丁寧にアドバイスしてくれることが多いようです。
利用料金はピンからキリまでありますが、安いものでは月額5,000円ぐらいから求人広告を掲載することは可能です。また、最近では成功報酬型の求人媒体もあるようですから、そういったものを複数利用するというのも１つの方法ですね。

アルバイト採用時の注意点

社員と同様、アルバイトの採用についても、書類審査、採用面接を経て、合格となれば採用通知を出すのが理想的です。ただ、お互いの手間を省く為に、書類審査・採用面接・合否判定をすべて同日に行うケースも少なくないようです。

例：応募があった場合は、電話で簡単に希望条件などをヒアリングし、採用条件をクリアしているようであれば、その電話で面接の日時を決定し、候補者には面接の際に身分証明書・履歴書等、必要な書類を持参してもらう。
面接結果が良ければその場で採用を決定し、入社手続きと研修等についての説明を行う。といった具合です。

さて、ここでアルバイトを採用する際の注意事項について、幾つか説明しておきましょう。

① 雇用契約はきちんと締結しましょう
アルバイトやパートであっても、人を雇い入れる場合には、雇用条件を書面等で明示することが法律で義務付けられています。雇用契約そのものは口頭でも成立しますが、後々のトラブルを避ける為にも、きちんと雇用契約は締結するようにしましょう。
※書面に明示すべき事項は法律によって定められています。詳しくは厚生労働省ホームページなどでご確認ください。

② 社会保険・雇用保険が適用されるかどうかを確認しましょう
アルバイトの社会保険適用は、契約期間や所定労働時間がどの程度の長さかで適用の有無が決まります。適用基準は保険制度によって細かく定められているので、雇用条件が決まったら、管轄機関のホームページ等で確認するか、お近くの社会保険事務所や社労士事務所等に相談してみると良いでしょうか？

③ 年少者・未成年者をアルバイト採用する場合
年少者（１８歳未満）の場合、年齢を証明する書面（住民票記載事項証明書など）を、事業場に備え付ける必要があります。また、万一の際のトラブル防止に備え、身元保証人をつけることも大切です。その際、身元保証人の連絡先も控えておき、万一の際に身元保証人に直接連絡できる体制を作っておくと良いでしょう。

また、年少者を雇用する場合は、ほとんどの変形労働時間制（例外あり）や午後１０時の業務等が禁止されていますので注意が必要です。また、未成年者の場合、法律上、飲酒や喫煙が禁じられていますので、もし勤務中、飲酒や喫煙が発覚した際にどのような処置をとるかといったことは、労働契約時に書面および口頭でしっかり確認しておくことが望ましいでしょう。

④ 助成金が受給できるケースがあります
アルバイト・パートの採用時に助成金をもらえることはありませんが、アルバイトやパートを正社員化する場合には、条件を満たせば、助成金を受給することができます。
アルバイトスタッフの中から勤務態度や習得スキル等において、正社員化を図っていくことを考えている方は、予め、どのような条件で、どのようなタイミングで助成金の申請を行うことができるかについてしっかりと調べておくことをおススメします。